米McDonald’sは3月15日(現地時間)、前日から発生していたシステム障害の原因は、サードパーティーベンダーがシステム設定を変更した際のミスによるものだったと発表した。
システム障害は15日午前0時頃(現地時間)に発生し、世界中のマクドナルド店舗に影響が出た。モバイルオーダーアプリなど利用できない状態が続いた他、日本を含む一部の国では一時休業を余儀なくされた店舗もあった。
McDonald’sは声明で「世界規模のシステム障害が発生したが、すぐに特定され是正された。多くの国ですでにシステムが復旧しており、残りの国でも復旧作業が進行中だ」と説明。続けて「この問題はサイバーセキュリティの問題によって直接引き起こされたものではなく、設定変更中のサードパーティプロバイダーによって引き起こされた」と明かした。
同社の最高情報責任者(Chief Informarion Officer)を務めるブライアン・ライス氏は、「技術の信頼性と安定性は最優先事項だ。今回の障害は例外的なものだが、至急解決するよう努力している」とコメントした。
日本では、システム障害で15日夕方ごろから閉店する店舗が相次いでいたが、16日には復旧。日本マクドナルドの公式Xアカウントは「一時的に営業を停止している店舗があったが、現在は通常通り営業している」とアナウンスしている。
画像引用元:itmedia
記事引用元:itmedia
今更、当たり前ですがネットワークって世界中に繋がっていてそこで利益を計算しているから判断が速い。でもシステムが中断すれば損失は世界中に広がる。そういうネット社会と言うことを改めて思いました。
マクドナルドは原材料の値上がりから最近メニューの値上げをくりかえしていますよね。ベンダーのミスであればベンダーに機会損失分の相当の割合を補填を請求してほしいですね。
マクドナルドのシステムは世界共通なんですね。
さすが。
確か、定番のビックマックなどのパティは米国マクドナルドが供給していて、そのパティにロイヤリティを上乗せしている。
そうしないと米国マクドナルドは利益が取れないから。
丁度、コカ・コーラの原液と同じ。
コメント引用元:yahooニュース
日本マクドナルド株式会社(にほんマクドナルド、英: McDonald’s Company (Japan), Ltd.)は、アメリカのマクドナルドの日本独自の経営する日本の企業である。
アメリカのマクドナルドから分離独立した。日本国内のマクドナルドは2018年時点において約2,900店舗で展開しており、全世界ではアメリカと中国に次いで3番目に店舗数が多い。日本のハンバーガー市場における市場占有率(シェア)は1990年代後半から2000年代において60パーセント (%) 台 – 70%台である。
アメリカ・マクドナルドの直轄体制となっており、日本マクドナルドホールディングス(持株会社、旧:日本マクドナルド)の連結子会社である。現在のCEO(代表取締役社長)は日色保。
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